JINSと大阪大学の新たな視覚研究が発表
株式会社ジンズ(JINS)は、大阪大学大学院医学系研究科と協力し、屈折状態、特に近視と乱視に関する大規模な疫学研究を行い、その成果を世界的な眼科学・視覚科学雑誌「Investigative Ophthalmology & Visual Science(IOVS)」に掲載しました。この共同研究は、メガネ販売のビッグデータをもとにした日本初の試みであり、眼科医療の進展に貢献することを目指しています。
産学連携によるイノベーションの意義
JINSは「近視をなくす。目を通じた、幸福の追求を。」を掲げ、視覚に対する新たなアプローチを模索しています。これまでに、ブルーライトをカットするアイウエアや良質な睡眠をサポートするレンズなど、サステナビリティを考慮した製品を開発してきました。2021年には医療機関との連携を強化するため、メディカル戦略部を設立。この部門では、専門家との協力を通じて科学的に裏付けられた製品の開発を進めています。
2024年からの共同研究では、川崎良教授をはじめとする複数の専門家が参加し、既存の研究が地域や年齢層に限られている中で、日本全国のJINS店舗から収集した膨大なビッグデータを使用しました。これにより、従来の研究とは異なる大規模な分析が実現し、屈折状態に関する重要なエビデンスを提供しています。
近視の新たな知見
今回発表された論文の中で、川崎良教授との「近視における疫学研究」では、近視の進行が30歳頃まで続くことが示されました。男性は30歳、女性は29歳で進行が続き、特に6〜7歳の子どもにおいて最も進行速度が速いことが明らかとなりました。さらに、10歳未満の学童の中で1.3%がすでに強度近視であることが判明し、早期の予防対策の重要性が浮き彫りになりました。
また、高静花准教授との「乱視における疫学研究」では、年齢別の乱視の分布やその変化が分析されました。10歳から乱視が増え始め、50歳以上では急激に増加することが確認され、適切な視力矯正の必要性が再認識されました。
今後の目標
JINSは、アイウエアメーカーとしての使命をもって、専門家と連携しながら視力の健康を向上させ、眼科医療の発展に寄与していく方針です。川崎教授は、眼科医療においてこれらの知見がどのように活用されるのか、また適切な治療にどのように繋げていくかという課題に取り組むことが不可欠だと述べています。
高静花准教授も、乱視の実態を全国規模で明らかにできたことの意義を強調し、乱視に対する理解が深まることを期待しています。これにより、一人ひとりに最適な視力矯正を提供することが可能になるでしょう。
結論
JINSと大阪大学の共同研究は、近視や乱視に関する新たな知見や視覚医療への影響を指摘し、産学連携の重要性を再認識させるものとなっています。今後もこのような研究が続くことで、より多くの人々の視力と生活の質が向上することに期待が寄せられています。