日本テレビと東京大学が先端技術を駆使した報道手法の共同研究を開始

日本テレビと東京大学が共同研究を実施

2023年、日本テレビホールディングス株式会社と国立大学法人東京大学は、先端技術を活用した報道手法のアップデートを目指した共同研究を開始しました。この研究は、情報伝達の方法を革新し、より臨場感を持った報道を実現することを目的としています。具体的には、東京大学の渡邉英徳研究室との連携を通じて、以下の三つのテーマに基づく研究活動が行われる予定です。

1. イマーシブジャーナリズムの研究と実践

最初のテーマは、「イマーシブジャーナリズム」と呼ばれるものです。これは、戦争や災害の現場を仮想的に体験できる技術を駆使し、観る人に迫力のある体験を提供することを目的としています。最新のVR技術や映像手法を活用し、視聴者がその場にいるかのような感覚を生み出します。これにより、報道内容がより身近に感じられるようになり、理解を深めることが期待されます。

2. 調査報道のアップデート

次のテーマは、衛星データやGIS（地理情報システム）を利用した調査報道の手法の研究です。このアプローチにより、災害や紛争の発生前後を詳細に比較し、被害状況を視覚的に表現することが可能になります。特に、空間的な情報の伝達が重視されることで、視聴者は複雑な状況を直感的に理解できるようになり、記事や報道が持つ情報の価値が高まります。

3. 体験の場づくりとメディア連携

最後のテーマは、様々な社会課題に関する体験機会の提供です。例えば、親子層を対象にしたプログラムやイベントを通じて、戦争や災害に関する知識を深めるための取り組みが行われる予定です。実際に体験することで、参加者からのフィードバックを得ながら、新たな報道手法の開発を目指します。

東京大学の渡邉英徳研究室について

この共同研究は、東京大学大学院の渡邉英徳研究室の協力のもとに進められています。研究室では、デジタルアーカイブやデータビジュアライゼーションを中心に研究が行われており、特に戦災や災害に関するデジタルアーカイブの構築や写真のカラー化、被災状況の可視化に注力しています。このような活動によって、社会に災害の記憶を継承し、未来に活かす方法を探求しています。

日テレ共創ラボについて

また、日本テレビは2023年に開局70年を迎え、社会課題に取り組むための「日テレ共創ラボ」を設立しました。このラボでは、生活者のエンタメ体験や未来社会への貢献を目的に、さまざまなパートナー企業とともに活動を進めています。具体的には、エンタメ体験の提供を通じて「みんながワクワクする未来」を創造しようとしています。

この共同研究を通じて、報道のあり方がどのように進化していくのか、今後の展開が非常に楽しみです。